はじめに

多くのご家庭にとって、子どもを大学に進学させるという夢は、ワクワクする一方で、大きな不安も伴います。大学の学位は、チャンスや自立、そして世界へとつながる扉を意味しますが、その一方で、家庭にとって人生最大級の経済的な決断であることも事実です。ここ数十年で高等教育の費用は大きく上昇し、世界中の家族が同じ問いを投げかけています。「家計を壊さずに、この夢をどう実現すればよいのだろうか？」もし「うちは特別に状況が大変なのでは…」と感じていても、心配しすぎる必要はありません。多くの家庭が、このプロセスのどこかで同じような悩みに向き合っています。

アメリカの学生ローン、カナダのRESP、イギリスのメンテナンスローンなど、各国の大学費用と助成制度を理解することは、教育面と家計面の両方に合った進路を選ぶうえで大きな助けになります。それでは、ひとつずつ見ていきましょう。

どの大学も学費払える？

大学費用を左右する全体像

大学にかかるお金は、授業料だけではありません。寮費や家賃、食費、交通費、医療保険、日々の生活費などを合計すると、学生の総予算の30〜50％を占めることもよくあります。海外留学を考えているご家庭の場合、為替レートの変動やインフレも加わり、費用の見通しはさらに複雑になります。たとえば、ロンドンやシドニーのような大都市では、生活費が地方都市や大学町に比べて高くなりやすく、通貨価値の変化も支出に影響を与えます。

もう一つ重要なのが、学位取得までの「年数」です。アメリカやカナダでは多くの学部課程が4年制ですが、イギリスやオーストラリア、ヨーロッパの一部の国では、3年制が一般的です。この1年の違いは、授業料だけでなく生活費の総額にも大きな影響を与えます。

だからこそ、「授業料」だけではなく「総就学費用（総コスト）」を把握することが、賢い資金計画のスタートラインになります。全体像を丁寧に計算してみるご家庭ほど、早めの貯蓄、奨学金の活用、自分たちの予算に合った地域選びなど、教育費を抑える新しい方法を見つけやすくなります。

アメリカ合衆国

アメリカは今でも世界で最も人気の高い留学先のひとつですが、同時に、費用の幅が非常に大きく、家族にとって負担が重くなりやすい国でもあります。州立大学の州内授業料は年間約1万ドル前後から始まり、有名私立大学では年間6万5千ドルに達することもあります。ここに寮費・食費・生活費などを合計すると、1年間の総費用が7万5千ドルを超える学生も少なくありません。

とはいえ、アメリカには世界最大規模の充実した奨学金・助成制度があります。FAFSAによって、連邦政府のグラント（返済不要の給付金）、ローン（学生ローン）、ワークスタディ（キャンパス内でのアルバイト）への道が開かれ、多くの私立大学が利用するCSS Profileは、大学独自の奨学金や助成金の支給額を決めるために用いられます。見た目には高額な私立大学ほど、ニーズに応じた支援（ニードベースエイド）が手厚く、結果的に公立大学よりも負担が小さくなるケースも珍しくありません。これは、卒業生からの寄付を活用した様々な奨学金や、巨額の大学基金（エンダウメント）を運用できる私立大学の財政基盤とも深く関係しています。たとえば、アメリカで最大の大学基金を持つのはハーバード大学とイェール大学で、それぞれ5兆円規模、4兆円規模に相当する資産を運用していると言われています。

長期的な視点に立つと、529大学貯蓄プランやCoverdell教育貯蓄口座などを活用することで、税制上のメリットを得ながら教育資金を準備することができます。さらに、アメリカには170万件以上の民間奨学金が存在するとされており、地域の財団、コミュニティ団体、特定分野向けの奨学金など、「隠れた資金源」を見つけることが、学費のギャップを埋める鍵となる場合が多いです。

カナダ

カナダの大学は、高品質な教育を比較的抑えた費用で提供していることで知られており、アメリカよりもコスト面で魅力的な選択肢になることが多いです。国内学生の授業料は年間おおよそ6,000〜12,000カナダドルで、留学生は年間25,000〜40,000カナダドル程度を負担するのが一般的です。

カナダのシステムの強みは、学生支援プログラムの充実にあります。各州には独自の支援制度があり、オンタリオ州のOSAP、アルバータ州のStudent Aid、ブリティッシュコロンビア州のStudentAid BCなどが代表的です。これらはローン、給付金、助成金などの形で、主に家計状況に基づく支援を行っています。早くから貯蓄を始めた家庭は、Registered Education Savings Plans（RESP）を活用することで、投資の運用益に対する税を先送りできるうえ、Canada Education Savings Grant（CESG）による政府のマッチング拠出を受けることもできます。

生活費は地域によって大きく異なります。ハリファックスやウィニペグのような比較的小さな都市では、年間生活費を15,000 CAD未満に抑えられることもありますが、バンクーバーやトロントでは25,000 CAD以上かかることも珍しくありません。それでも、カナダの多くの大学はCo-op（有給インターンシップ）やワークスタディ制度が盛んな地域に位置しており、学生は実務経験を積みながら生活費の一部を賄うことができます。

イギリス

世界的に高い評価を受ける大学と良好な就職実績を背景に、イギリスはとくに留学生に人気の進学先となっています。イングランドでは、国内学生の授業料は年間9,250ポンド前後に上限が設定されており（スコットランド、ウェールズ、北アイルランドではこれより低いことも多いです）、留学生は専攻や大学によって年間2万〜4万ポンド程度を支払うのが一般的です。

イギリスの制度で特徴的なのは、返済の柔軟性です。Student Finance Englandを通じて、条件を満たす学生は授業料ローンと生活費ローンを受け取ることができ、その返済は一定の年収を超えた場合にのみ開始されます。こうした所得連動型の仕組みによって、返済額は収入水準に応じた無理のない範囲に抑えられます。

また、イギリスの高等教育では奨学金やバursary（給付金）も大きな役割を果たしています。多くの大学が、学業成績、経済的な必要性、国際的な多様性などを基に追加の支援を提供しています。大学院進学を目指す学生にとっては、Chevening奨学金やCommonwealth Awardsなど、優秀な留学生を対象に授業料と生活費をフルカバーするプログラムも魅力的な選択肢となります。

ヨーロッパ

ヨーロッパ大陸の多くの国では、低コストで質の高い教育にアクセスできる仕組みが整っています。ドイツ、フランス、ノルウェー、フィンランド、オーストリアなどでは、自国およびEU加盟国の学生に対して、授業料が非常に安いか、あるいはほぼ無料に近い条件で学位取得の機会を提供している大学が数多くあります。国や大学によっては、こうした恩恵がEU圏外の留学生にも広がっている場合があります。

英語圏の家族にとって特に大きな変化は、英語で学べる学士課程が急速に拡大していることです。オランダ、デンマーク、スウェーデンなどでは、完全英語開講の学位プログラムが何百も用意されています。授業料が必要な場合でも、その多くは年間2,000〜10,000ユーロ程度と、アメリカやイギリスの大学と比べるとかなり抑えられています。

もちろん、アムステルダムやパリのような大都市では生活費が高くつき、学費の安さが一部相殺されることもあります。しかし、比較的手頃な医療制度や補助金の出る公共交通機関、豊富な国際交流の機会を考え合わせると、グローバルなキャリアを志す学生にとって、ヨーロッパは教育面・経済面の両方で魅力的な選択になりうるでしょう。

オーストラリア

オーストラリアは、厳しい学問レベルと高い生活の質を兼ね備えており、その資金制度にも「誰もが教育にアクセスできる社会」を目指す姿勢が表れています。国内学生は主にHECS-HELPやFEE-HELPといったローンプログラムを利用し、卒業後、所得が一定額を超えたタイミングで授業料の返済を始めます。返済は税金と一緒に自動的に差し引かれるため、手続き自体は分かりやすくシンプルです。

現地学生の年間授業料は、おおよそ6,000〜10,000オーストラリアドルで、留学生の場合は専攻や大学によって年間25,000〜45,000オーストラリアドル程度になります。オーストラリアの大学は奨学金プログラムも充実しており、学業成績やリーダーシップ、地域的背景などを基準に多くの学生を支援しています。

生活費はシドニーやメルボルンでは高めですが、ブリスベンやアデレードといった都市は比較的抑えめです。現在のビザ規定では、留学生は学期中に2週間あたり48時間まで就労することができるため、アルバイトを通じて生活費の一部をまかなうことも可能です。

シンガポール

新たな教育ハブとして注目を集めるシンガポールは、学問的な優秀さ、イノベーション、そして実践的なキャリアパスをうまく掛け合わせています。国内学生の年間授業料は約8,000〜12,000シンガポールドル、留学生は年間20,000〜35,000シンガポールドル程度が目安となります。Tuition Grant Scheme（授業料補助制度）は、現地・留学生問わず授業料の最大半分程度を補助する制度ですが、留学生が利用する場合、多くは卒業後3年間シンガポール国内で働く義務（ボンド）が課されます。

シンガポールの家庭では、CPF Education Schemeを利用して、親の退職金積立（CPF）から子どもの授業料を支払うケースも一般的です。教育省（MOE）や各大学、民間企業による奨学金制度も非常に豊富で、その多くはインターンシップや卒業後の雇用機会と結びついています。

英語が公用語の一つとして広く使われ、世界でもトップクラスの治安を誇るシンガポールは、整備されたインフラ、高い就職率、東南アジア・アジア経済圏の中心という立ち位置から、国際的な進路を目指す家庭にとって非常に現実的で価値の高い選択肢となります。

香港

香港の教育システムは、「東洋と西洋の融合」という都市の特性に大きな影響を受けています。University Grants Committee（UGC）のもとにある8つの公的大学は、ビジネス、金融、テクノロジーなどの分野で高品質な教育を提供しています。国内学生向けの授業料は比較的低く、学部レベルで年間約42,000香港ドルが目安で、留学生は年間120,000〜170,000香港ドル程度を支払うケースが一般的です。

財政支援はTertiary Student Finance Scheme（TSFS）や、大学が独自に提供する多様な奨学金・助成金を通じて行われます。生活費は高い傾向にありますが、香港の多文化的な環境、中国本土の主要経済都市への近さ、そして英語による教育プログラムは、長期的な価値という点で大きな魅力があります。

卒業後、多くの学生が香港の金融・テクノロジー分野でキャリアを築いており、この分野での高い給与水準と豊富なキャリア機会は、学生時代にかかった教育費を取り戻すうえで大きな力となっています。

家族のためのスマートな資金戦略

国内進学であれ海外留学であれ、大学進学の資金計画は最終的には「戦略」と「準備」に集約されます。

ご家庭が次のような習慣を取り入れることで、結果に大きな差が生まれることがあります。

  • 複数年にわたる貯蓄計画を立てる：少額でもコツコツと続けることで、時間と複利の力によって大きな資金に育ちます。

  • 資金源を分散する：奨学金、家族の貯蓄、ニーズに応じた助成金などを組み合わせ、特定の1つの手段だけに頼らないようにします。

  • 予期せぬ変化を見込む：為替レートの変動や制度の変更によって、留学費用の全体像が変わることがあります。

  • 子どもの主体性を育てる：中高生の段階から教育費の仕組みを伝え、アルバイトや予算管理、奨学金の応募などを通じて、自分の進学に主体的に関わってもらいましょう。 

  • 長期的なリターンを重視する：入学時の費用だけでなく、卒業後の就職率、初任給、キャリアの広がりといった「投資対効果」にも目を向けます。

大学進学資金は、一晩で準備できるものではありません。しかし、情報を整理し、計画的に行動していくご家庭ほど、無理のない形で教育を実現する道をいくつも見つけていきます。

 

2026年 世界大学費用比較

Supreme Prepからのメッセージ

教育は「投資」です。お金だけでなく、時間や気持ち、そしてお子さまの成長そのものが投資されています。地域ごとに、費用・文化・チャンスのバランスは少しずつ異なりますが、その違いを理解することができれば、不安は少しずつ「納得のいく選択」へと変わっていきます。

早めに計画を立て、利用できる資金援助の選択肢を調べ、必要に応じて専門家の助言を得ることは、ときに人生を大きく変える力を持ちます。大学の学位は、単なる「支払うべき金額」ではなく、成長・自立・未来の可能性を支える土台です。

Supreme Prepでは、出願戦略や試験対策から資金計画まで、家族とともに一歩一歩伴走し、すべての学生が自信と明確なビジョンを持って夢に向かって進めるよう支援することを使命としています。

 

公式サイト： www.supremeprep.com